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通貨について考えてみる

みなさん、こんにちは。ニューヨーク在住のIchiroです。

前回私はFX(またはCFD)の取引ペアとしてBTCUSDは取引対象としない、と申し上げました。理由は発行枚数に上限があることと、政治的な動きあるいはファンダメンタルズの影響が大きいだろうことをあげました。ただトレンドが出やすければOKとも申し上げたと思います。(つまり私はテクニカル分析によるトレンドフォローワーだということです)

で、少し考えたのですが、発行枚数に上限があるのは金も同様です。またファンダメンタルズの影響を受けやすいのは石油も同じです。現在のチャート上にはわりと分かりやすい上昇トレンドが現れています。そこで考えを少し変えて、試しにデモ口座でBTCUSDを取引してみることにしました。

今後取引が増えていくのでこの流れに乗らないのもちょっともったいないかなと。また調子がよければリアル口座での取引も考えてみます。結果については、来週以降この誌上でご披露できればと考えています。どうぞご期待下さい。

さて次に今後お話していく内容について。私はニューヨーク在住なので、ビットコインやその他の仮想通貨に関する英語メディアからの情報、特にアメリカでの動きについて皆さんにお伝えして行こうと思っています。ただその前に今回は通貨について自分なりの考えをまとめ、それをお話しすることにします。あまり難しい資料を引用したりせず、予備知識もできるだけ使わずにお話できればと思います。

まず「通貨」と聞くと皆さんは何を思い浮かべるでしょうか。多分多くの方が日本銀行券(お札です。その代表は福沢諭吉でしょう)や、政府発行の硬貨を思い浮かべると思います。でも私は今回1ドル札を取り上げてみたいと思いいます。

下記を御覧ください。

一番上には、FEDERAL RESERVE NOTEつまりFederal Reserve BankのBank Note(銀行券)であるということを示しています。

そして左斜め上、THE UNITED STATES OF AMERICAの下側に以下のような文言をご覧頂けると思います。

‘THIS NOTE IS LEGAL TENDER FOR ALL DEBTS, PUBLIC AND PRIVATE.’

翻訳すると、「この紙幣は、公的、私的なすべての債務の支払いに使える法定通貨である」というような感じです。そして右下には、Secretary of the Treasury(財務長官)の署名が入っています。

何が言いたいかというと、通貨にとっては(当たり前ですが)信用が大事で、それを使う人がその通貨でもって物を買ったり、レストランや家賃の支払いが可能だと思っているからこそ流通していることになります。そして法定通貨は政府の保証があるので、それを使う人々がその通貨を信用できるのです。ちなみに合衆国憲法によりますと、通貨の発行は議会(Congress)の権限とされています。

それではビットコインの場合はどうでしょうか。どこかの政府・中央銀行が保証しているのでしょうか。現時点で私はそのような話しは聞いていません。多分まだでしょう。みんながそっぽ向いたらその瞬間に価値はなくなりますよね。

昔17世紀にオランダでチューリップ・バブルという投機バブルが発生したと言われています。ウィキペディアによりますと、ピーク時にはその当時の熟練した職人の年収の10倍以上の価格で販売されたそうです。ビットコインもそのような投機バブルが発生しているのでしょうか。勿論そんなことは誰にも分からないでしょう。バブルはそれが弾けた後にバブルだったと分かるとよく言われています。そうするとビットコインやその他の仮想通貨もいつか全く無価値になってしまうこともあり得ますよね。

ところが、つい2~3日前に面白いものを目にしました。

私はアメリカ国外からオンラインショップでいろんなものを買いますが、先日ジェネリック薬を買おうと思った所、あるウェブサイトでは代金の支払いにビットコインを受け付けていました。通常このような場合はクレジットカードで決済し、カード会社からは手数料込みの不利な為替レートが適用されることになります。
あるいは海外にFX口座をお持ちの方ならお分かりでしょうが、口座から資金を引き出す際には結構な額の手数料を銀行に取られます(ちきしょう)。

つまり仮想通貨を使うと、海外のいろんなところに送金する際に金融機関を通さなくても済むかもしれないのです。送金為替手数料も安くなるでしょう。また仮想通貨を実現する技術の基礎であるブロックチェーンによって、取引の記録が容易に確認できるのであれば、政府・中央銀行も容認しやすいでしょう。

もしそうなったら仮想通貨は海外送金等になくてはならないものになって、その結果大勢の人が使うことになれば、それがそのまま仮想通貨の信用になるでしょう。

そのような事情から手元の資料によりますと(内部資料なのでお見せできませんが)、金融サービス会社は危機感を抱いているのか、アメリカでは3~4年前から名の知れた企業が続々とビットコインに参入しています。

今回はこの辺で終わりにしたいと思います。

次回以降はアメリカの現地情報とデモ口座でのトレード結果をお伝えできればと思っています。

最後までお読み頂きありがとうございました。

ICHIRO HONDA

ICHIRO HONDA

ニューヨーク在住のFX兼業トレーダー。
専業トレーダーになって経済的自由を手に入れ、英語圏で本を出版
することを目指している。

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